『「トランプ暴落」前夜 』（副島隆彦 、2018）
2020年11月、大統領選挙で トランプ大統領が再選。
2021年、相場は暴落。
2024年、 株価が大暴落を起こして、 世界は大恐慌に突入するだろう。その年に、日本でも預金封鎖が断行される。
読み始めの印象は、数々の予言を今までもしているのか、なんかうさんくさいな、です。
しかし読み進めていくと、性格のクセが強いのだ、損してるな、に変わりました。
〈以下一部抜粋・要約〉
重要な理論経済学者が 「財政破綻が起きそうだ」と言っている 。米プリンストン大学の 清滝信宏教授だ。
日本人で初めて ノーベル経済学賞を受賞すると噂されている学者だ 。
日本経済新聞のインタビューだ。
これも記事から抜粋して載せる。
「リーマン後10年、次の危機は 清滝信宏氏」
ーー 日本の財政は持続可能ですか。
「 かなり危ない。 財政破綻に備えたコンティンジェンシー・プラン （緊急時の対応計画）を作り、 国民の合意を取り付けるべきだ。
プランは支出カット、 税収増 、インフレによる国債減価という3つの政策をどのような割合で発動するかがポイントになる」
ーー そのような困難な状況は起こりますか。
「 やがて外国人が 大量に国債を買う時が来る。
日本の貯蓄率がどんどん下がり、自国だけでは 債務の償還や 借り換えが間に合わなくなるからだ 。
外国人は （今の年率0.1%台という ）低金利では国債を買わない。
そこで金利の急上昇を引き金として 財政危機がやって来る 。
低金利や高い貯蓄率がいつまでも続くとは考えない方がいい」
このように清滝教授は「財政破綻が起きるのは、もう必然だ。
それに対して予防策を考えなさい」と言っている 。
しかも「 その時のコンティンジェンシー・プラン （緊急時の対応計画）には 、国民の合意が必要だ」として、
福祉のカット、増税、 日本国債の召喚時の減額 （国債暴落） をあげている。
これらが起きる時は生易しい事態ではない 。
金持ち（資産家 ）の資産は 国に奪い取られるか、 暴落して吹き飛ばされる 、ということだ。
預金封鎖（ 1、銀行引き出し制限と、 2、新札切り替え）は 当然この中に含まれる。
やがて新しい時代の金融秩序が誕生する
新しい時代の信用（金融秩序）が生まれる。そのときはもう、ドル紙幣が世界中で貧しい国の人々に大事にされる時代は終わる。
世界の首都は今のワシントンＤＣからユーラシア大陸のど真ん中、カザフスタンという中央アジア５カ国の１国に移るだろう。
そして金、銀、銅などの鉱物資源と、石油、天然ガス、石炭、原子力などのエネルギー源をバスケットに入れて、時価評価したものを、
仮想通貨（クリプト・カレンシー。ビットコインが進化したもの）で公正、公明、透明に取引、送金、決済できる通貨の時代になる。
それが、今の資本主義が壊れたあとの新しい世界の基準や原理になる。
私（チキハ）の感想です。
政府と国民の合意が行われるときは、
「福祉カット、増税、インフレ」をどのように組み合わせるかということですね。
ある程度は、覚悟しておきたいです。
ネットで調べるとこんな情報が出てきます。
戦後の預金封鎖時です。
預金封鎖では、約5千万円以下（今の価格に換算）の少額預金者は保護された。
不動産、金、株なども対象。 同居家族の合計資産が対象とされた。
そこに税金が課せられる。
新札発行は、2024年に予定されていますから、その時に合わせた何かがあるかもな、と思います。
巻末に、お薦めの銘柄が載っていました。これぞ買い場、と思う人は何を買うか考えてみては？
