ユタカ2イキルオテツダイ

ほんの少しずつ、ゆたかになってゆきましょう

ワクチンで管理するってホントに?

「分断される世界経済」(ベンジャミン・フルフォード、2021)

コロナは計画されていた?

一部支配層(ハザールマフィア)の計画は、民衆を大人しく反抗しない従順な人間にすることだ。

そして世界統一して民衆を管理する。

その目的を達成する手段として、生物兵器、5G、地震、戦争、経済などが使われる。

マスメディアや、政治家、学者などは、真実を告発できない。

ジャーナリストである著者は、味方になって贅沢をするか、死か、どちらかを選ぶように言われた、と文中にあります。

一方では良心的な勢力があると言います。

 

<以下一部抜粋・要約>

 

なぜ世界は分断に向かうのか

「3つの対抗勢力」と「7つのエリア」

ハザールフィアとは別に「世界連邦」を作ろうとしている勢力もある。

それこそが中国を軸としたアジア結社、ローマ教皇フランシスコ、そしてイギリスが中心の「欧米新体制派」だ。

彼らは世界連邦、統一宗教を作ろうとしている。

これはフランシスコ教皇の動きを見ればわかる。

イスラム教や中国共産党と次々に和解協定を結んでいるからだ。

このグループが、現行の安全保障体制を別のものに置き換え、人を殺さず、貧困や環境対策をしながら、7つのエリアで構成された世界連邦を誕生させようとしているのだ。

ここでいう7つのエリアとは、①「ユーラシア、欧州間」、②「中華圏」、③「東洋太平洋圏」、④「アメリカ圏」、⑤「アフリカ圏」、⑥「イスラム圏」、⑦「インド圏」だ。

このように、人間牧場をもくろむハザールマフィア、欧米新体制派(グローバル派)、そのどちらにも与しないアンチグローバル派がいる。

この3つの勢力が拮抗しているのが、今の世界勢力の構図だ。

 

ゴールドという「宝」を持つアジアの強み

筆者は「ドルはアメリカの通貨ではない」ことを正確に理解するのに長い時間を要した。

ドルの発行の大本は一神教、バチカン銀行であることはすでに述べたが、そこにユーロも日本円も組み込まれている。

そしてその司令部がスイスにあるロスチャイルド家のアジトだ。

これは現場取材しなければわからなかった。

この通過体制とは別に、アジアには中国の人民元など伝統的なゴールドの備えにもとづいた通貨体制がある。

一方の欧米人が持っているのが、さまざまな国で使えるドル紙幣なのだが、ドルも国別に存在している。

ゴールドがない欧米は、何とか自分たちの管理能力を失わないよう、アフリカで携帯電話を無料配布して電子マネーを広めようとしている。

日本でもハザールマフィアの奴隷である竹中平蔵がマイナンバーを使ったデジタルシフトによる「ベーシックインカム」を唱えているが、これもワクチンでRFIDチップを入れる工作とともに、欧米の社会管理を強化しようとしている一環だ。

いずれにせよ、貿易黒字の現物密着型の金融システムの方が現物のゴールドという宝を持ちながら対外黒字である中国や日本にとっては有利なのだ。

それに対抗する欧米勢力が携帯電話管理システムを広めて、何とか権力を保持しようとしている。

 

準備が整いつつある「金融システム再起動」

アメリカ政府の不渡りから始まったハザールマフィアによる人工世紀末劇が順調に進んでいる。

多くの人々は、今の状況に驚愕するばかりで、「世界各地で本当は何が起きているのか」をまだ理解できていないようだ。

欧米新体制は、この人口世紀末隙によるインチキ・パンデミックを逆手に取ろうとしている。

その最終目的は人々の目を覚まさせること。

そのために、パンデミック騒動の後には「火山の噴火」や「未確認飛行物体の出現」など第2弾、第3弾の計画が進められている模様だ。

また、同時に「金融システム再起動の準備が整いつつある」との情報も、かなりハイレベルな筋から寄せられている。

同筋によると、世界の旧体制が崩壊する過程で、しばらく一般人が不安な状況にさらされるが、金融システムが再起動された暁には最終的にみんなの生活水準が飛躍的に改善することになるという。

日本も外国資本の日本銀行を国有化すれば、今の経済危機を出し、不死鳥のように蘇ることができる。

さらに、国有化されたFRBや各国の中央銀行とも連携すれば、世界最大の債権国である日本を中心に世界経済をも救うことができるはずだ。

中央銀行を国有化すれば、諸々の税金や国民健康保険料を支払う必要すらなくなる。

政府のお金だけで全て賄えるようになるからだ。

だから、1年も経たずに、国民の生活水準は一気に倍増する。

 

ドナルド・トランプの「FRB国有化計画」

一神教の勢力圏では新型コロナウィルスの心理戦、情報戦がますますエスカレートしている。

その中で、今ある欧米金融システムの崩壊は確実となった。

その影響でアメリカは1776年に採択された「独立宣言」以来の大改革に突入しようとしている。

なかでも顕著なのはトランプの「FRB国有化」に向けた動きだった。

それに伴い、FRBは「個人や中小企業に大量の貨幣を直接ばらまく」という中央銀行として未開拓の領域に入った。

 

戦争なしで世界秩序を変える「インフォデミック」

こうしたパンデミック騒動に伴う金融政策の真の狙いを見ていく前に、まずは「今のパンデミック騒動がインチキである」という証拠の山の1部から紹介していこう。

日本においても、「新型コロナウィルスの検査で陽性反応が出た人たちは、みんなハゲタカファンドの子会社が用意した検査キットで検査している」との証言が病院関係者から寄せられていた。

そんな情報が飛び交う中、2020年3月末、アメリカのヘンリー・キッシンジャー元国務長官が「治療薬がなく、医療物資も不足、まさに医療崩壊が起きている」などと発言した。

しかし、そうやって危機的状況だと煽る一方で、「パンデミック騒動後の国際秩序の構築が急務だ」とも発言していた。

そうした状況について、ベラルーシのルカシェンコ大統領は戦争をすることなく世界秩序を変えるための「インフォデミック」(情報の世界的大流行)であると造語を用いてテレビ局のインタビューに答えた。

 

ハザールマフィアに管理された「永田町劇団」

まさに、今、戦後に作られた国際システム、具体的にはアメリカを中心としたIMF、世界銀行を中心とした国連の枠組みが違うものに置き換えられようとしている。

その一方で、ハザールマフィアは現状維持のために、さまざまな策略を巡らせている。

なかでも、ユダヤカルトはイスラエル発信の人間牧場経営やプロジェクトブルービーム計画のような人工世紀末劇を実現しようとしている。

世界秩序をアジア中心でつくろうとしているアジア結社グループがある。

彼らを中心に、今の欧米の良い部分を残しつつも、全く新しい国際的な枠組みである「世界連邦」を目指す欧米勢力もいる。

第1章でも触れた通り、アフリカには新型コロナウィルスがなかった。

また、ベラルーシのルカシェンコ大統領がメディアで悪者にされたのも、彼が賄賂を断ったと暴露したからだ。

 

世界経済の分断を回避する「たった1つの方法」

現在、世界で起きていることを見ると、人類を数千年間管理してきた勢力が失脚し、滅びようとしている事は明白だ。

アメリカ大統領選が単なる4年に1度の選挙ではないというのは、そういう理由だ。

世界を牛耳っている700名の上にダビデとカエサルの血筋を持つ欧州特権階級13血族、さらにその上にパラオの血筋の人間がいる。

彼らが失脚すれば、人類はようやく人間牧場から解放される。



私(チキハ)の感想です。

あとがきに、「コロナのワクチンは当初、人体に半導体チップを埋め込む目的で開発されていたが、FSB筋(ロシア連邦保安庁)によれば、遺伝子編集技術「クリスパー」を使ったヒトゲノムを変えるワクチンも開発されているという」とありました。

私は何が起こっているのか知りたい、という気持ちと、これから世界はどうなっていくのか、という思いがあります。

以下は、この話を裏付ける、または関連する情報です。

ベンジャミンさんが出演しています。

今は、2022年4月です。

 

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