『金融暴落！グレートリセットに備えよ』（岩永憲治、2023）
＜以下1部抜粋・要約＞
繰り返される歴史
バーチャルからリアルへと引き戻される
ここまで何度も申し上げてきた通り、史上最大にして、最後のバブルが弾けるのは、2024年11月の大統領選挙の前後2ヶ月あたりと思われる。
その結果として、大恐慌が世界中を覆うことになるだろう。
ジャブジャブの資金供給の末に莫大な金融資産となった通貨も、膨大な資金を溜め込んだ株式市場も、単なる紙切れでしかなかったのだ。
となれば、物々交換とまではいかないまでも、株式市場主義たる株式本位制から、現物至上主義となる「商品本位制」へと、次のフェーズに時代が大きく変化していくこととなるのは必定ともいえよう。
われわれは、株価の大暴落とインフレにより紙切れを追いかけていた、いわばバーチャルの世界から農作物などのコモディティー、貴金属、資源、エネルギーの現物至上主義、つまりリアルの世界へと引き戻されていく運命にあるのだろう。
必ずや見える大転換の狼煙
これからは絶えず経済・軍事全般（ロシアVSウクライナ戦争の次は、中東VSイスラエル情勢と、台湾VS中国情勢）を監視すべきだ。
併せて世界情勢、とりわけ米国市場においての綻び（不動産の焦げ付きや、新興企業による金融の焦げ付き、ゾンビ企業の倒産から金融機関破綻への波及）を警戒すべきである。
新たなる米国発世界大恐慌のスケールを考察する
世界中、とりわけEUと日本からの膨大な資金が続々と、雪崩を打ったように米国市場に還流してきている。
米国は現状をドル（金利高）で日本を脅しているが、最終的には「米国にマネーを入れて株を買わないと、大変な目に逢うぞ」と、米国株をこれでもかと買わせるつもりだろう。
史上最大かつ、最後となるバブルに向けた米国のお膳立ては、2024年11月の大統領選に向けて着々と進んでいることは明白である。
その後の大暴落の打撃は、リーマン・ショック級で収まるはずもなく、全世界を否応なしに世界大恐慌の渦へと引きずり込む。
私はそう確信する。
「米国大恐慌における主要経済指標の下落率」を見てほしい。
実質GNPが29%も下落し、ダウ工業株は89%も大暴落し、世界の貿易高は半分以下どころか、66%も減少したのだ。
どれほどの経済恐慌だったか窺い知れよう。
私は、これから来るであろう。2025年から2027年にかけての恐慌においては、先の大恐慌以上に、米国の名目GDPは4割から5割程度まで減少すると予測している。
株価もこれまで申し上げてきた通り、ほぼ10分の1のまでの大暴落となるだろう。
先の大恐慌には、工業生産は5割程度まで落ち込み、失業率は3割近くに達し、閉鎖に追い込まれた銀行は、最終的に9755行にも達した。
今回も国家及び国民生活が想像を絶する悲惨な状況になるだろう。
1932年後半から1933年春先、恐慌という言葉に恐怖し株価が大底となったとき、米国のJ.P. モルガン、ロックフェラー、メロン、デュポン、カーネギーの5大財閥系の投資会社は、電力・ガス事業から資本を一斉に引き上げ、保有銘柄を一般産業に分散し保有数を増大させていた。
彼らの目の付け所の巧みさには恐れ入る、といったところだろうか。
大恐慌が続いている間は、生活に欠かせない、つまり、配当が出やすく、株価も変動しにくい電力・ガスなどの公共間型株にもっぱら投資をしていた。
そして景気がボトムを打ったのを確認した後には、パフォーマンスが期待されるベンチャーを始めとする一般産業株の投資に切り替えたわけである。
私（チキハ）の感想です。
2024年11月の大統領選までは、株価は下がらない、それまではパーティは続く、ということです。
その後の恐慌、というのはよく言われています。
銀行や証券会社、その関係のお仕事をされている方は十分注意が必要です。
ただし、他の方の言うことでは、これまでの歴史が繰り返されるのかは定かではないとあり、多角的に情報を取ることが必要だと思います。
既存の社会構造が崩れる、それほどの、大変革もありうるようです。
今から、電力・ガスの株を買う？私には全く先が読めません。
